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キャッシュフロー表とは、現在の収支状況や今後のライフプランをもとに、 将来的な収支状況や貯蓄残高などを予想し、表形式でまとめたものです。

キャッシュフロー表を作るうえで、最低限盛り込まなければならない項目は、 以下のとおりです。これら以外の項目も必要に応じて加えると、顧客にとってわかりやすい キャッシュフロー表を作ることができるでしょう。

1. 年間収入の内訳と手取額
2. 年間支出の項目分けと合計額
3. 年間収支（年間ベースの赤字・黒字）
4. 貯蓄残高（投資性商品と貯蓄性商品の残高を分けても良い）

キャッシュフロー表上に記入する数値は、将来の物価上昇等を加味した「将来価値」で表すのが通常です。 しかし、20年後、30年後と先になるほど、数値が大きくなりすぎて実感がわかないなどの理由から、 将来価値で求められた数値を物価上昇率で割り戻した「現在価値」でも表記する場合があります。 それぞれの求め方や特徴をおさえておくべきでしょう。

まず、将来価値とは、将来的な物価上昇等を加味した金額です。
たとえば、現在の基本生活費を年間132万円、基本生活費の変動率をプラス1％とすると、 1年後と5年後の基本生活費は次のようになります。

• 1年後の基本生活費：132万円×（1+0.01）≒133.3万円
• 5年後の基本生活費：132万円×（1+0.01）の5乗≒138.7万円

このように将来価値で表記する方法は、将来の変動率を加味し、 その時点での金額で表記するのでわかりやすい。 しかし、遠い将来の金額については、変動率を高く設定するほど実感のわかない 大きな数値になってしまう。そこで、現在価値を用います。

現在価値とは、将来価値で求めた数値を物価上昇率で割り戻したものです。
たとえば、先に求めた基本生活費について、物価上昇率を0.5％として 割り戻すと、1年後と5年後の基本生活費の現在価値は以下のようになります。

• 1年後の基本生活費の現在価値：133.3万円÷（1+0.005）≒132.6万円
• 5年後の基本生活費の現在価値：138.7万円÷（1+0.01）の5乗≒135.3万円

現在価値で表記する方法は、物価の上昇分を割り引くことになるので、 現在の貨幣価値で数値が表され、わかりやすいといえます。 しかし、元利均等返済で組んだ住宅ローンのように、毎年返済額が変わらないものを 物価上昇率で割り戻すと、年々数字が減っていくため納得が得られなくなる危険性もある。

キャッシュフロー表を作成していくうえで頻繁に用いられる計算式は次のとおりです。

変動率や物価上昇率、運用利率は、実際にはその時々で変化するものですが、 キャッシュフロー表を作る際は、平均してどの程度の変動率が妥当かを考え、 一律に上記の計算式に当てはめるのが通常です。

しかし、この変動率の設定次第では、将来の数値が大きく異なってくるので、 さまざまな統計や今後の見通しを冷静に分析し設定することが重要だといえます。 また、経過年数に応じて変動率を変化させるのも１つの方法です。 おもな具体例は次のとおりです。

• 昇給率：20代・30代は3％、40代は2％、50代は0％とする
• 基本生活費：物価上昇率1％と同程度とする
• 住居費：ローンの返済額は変動率0％、 管理費・保有税等の維持費は1％とする
• 教育費：物価上昇率よりも高め（2〜4％）にする
• 保険料・一時的支出：変動なしにするなど
• その他支出：物価上昇率よりは高め（昇給率が高い場合）にするなど